時事ネタ

メディアダイエットで得られたもの

先程AMUの記事で少し書きましたが、メディアダイエットについて。

僕はメディアダイエットをここ5年くらい続けています。メディアダイエットというのは文字通り、メディアとの接触を減らすこと。僕のメディアダイエットは「地上波を見ない」というダイエットです。なぜ地上波だけ断つのか。これは僕の「地上波はチャンネル数が少ない分、発信できる情報量が少なく限られている。ということは偏向性があれば数年あれば僕と周りの人々の起きる出来事に対する感覚が大きく乖離していくのではないか?」という仮説によります。

で、5年たった感想は以下です。

・今の流行が全く分からなくなった。音楽もお笑いも男優・女優、ドラマ、バラエティどれもさっぱりわからない。だから同僚でそういう会話があっても聞き流している。(なのでAMUはほんとキャッチアップの絶好のチャンス!)

・政治については、明らかに「嫌中」「嫌韓」「親米」がより浸透、経済については特に株について明らかにメディアが流れを作っているようだと地上波の外から俯瞰して感じている。インターネットは自分で自由に情報を選択できる。だから自分で偏向性に留意すれば「親中」「親米」両方の意見を読むことができる。僕が今感じている結論は「どちらもいいパートナーでないから両方とうまく付き合った方がよい」という事だ。地上波は尖閣の事ばかり取り上げるが、正直尖閣なんてどうでもいい軽微なこと。最も注視すべきはとても壮大な「一帯一路」の細かい状況経過と一帯一路を実現するための「アジア・アフリカ経済占領に向けた作戦」だと思う。昨年一帯一路にG7からイタリアが新たに参加国に加わっていることを知っている人が日本でどれほどいるのだろうか。TPPもとても重要だが、中国の現在の成長速度を見る限り一帯一路にいち早く参加し、「米中のハブ」として日本がプレゼンスを見せるチャンスはないか。現在の日本は政治で中国と敵対し、経済では協調している。今の路線の継続で一帯一路に参加することは可能だろう。

一方、アメリカにTPPで裏切られていることを日本のメディアはスルーしすぎてないか?日本は政治でアメリカと強調し、軍事はアメリカに守られている。一方、経済はTPP脱退はあまりに極端な例であるのでこれを考慮から外しても、1980年代からずっと「貿易摩擦」という言葉で日米の経済は敵対に近い関係にある。wiki で書いてある以下の情報をどれだけの人が知っているか。

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2018年3月、対中対日貿易赤字を出馬・就任当初から問題視してきたドナルド・トランプ大統領は「日本の安倍晋三首相や他の偉大な友人たちは『アメリカをうまく出し抜いてきた』とほくそ笑んでいる。そういった時代は終わりだ」と述べ、通商拡大法231条の国防条項を日本や中国など各国に適用して安全保障を理由とした輸入制限は36年ぶりである鉄鋼とアルミニウムの輸入制限を発動し、翌4月に8年ぶりの中日経済ハイレベル対話と閣僚会合が行われた際に日中両国は米国の輸入制限と保護主義への懸念を共有し、同年10月には日本の首相では7年ぶりの単独訪中を行った安倍首相は「競争から協調へ」「お互いパートナーとして脅威にならない」「自由で公正な貿易体制の発展」の日中新時代3原則を打ち出して中国と様々な日中の経済協力で合意し、アメリカとの貿易摩擦が日中を接近させたとBBCなどから評された。

しかし、翌2019年には中国はアメリカと米中貿易戦争と呼ばれる関税の応酬で対立を強めたのに対して日本は日米貿易交渉で米農産物に関して市場開放を受け入れる日米貿易協定を同年9月25に両国首脳が合意して、アメリカは対日追加関税を見送ることとなった。日米貿易協定は、同年10月7日に正式に署名され、両国の国内手続きを経て、2020年1月にも発効すると見込まれている。
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Wiki書いた人、1行が長すぎるよ!と思いましたがw。トランプは見ての通りカメレオン外交なわけです。就任当初は日本に圧力をかけたのに、その結果日中が経済的に緊密になると手のひらを返したように協力を持ちかける。当然、外務につよい政治家や外務官僚には「今のアメリカは信用できないパートナー(軍隊も引き揚げるなんて平気で言うし)。違う見方をすれば自爆しやすいのでうまく操作すればとてもうまみのあるパートナー」と見えてるのではないか。一方中国は「一貫しすぎててとても手ごわいパートナー(中国から妥協を引き出すことはほとんどできない)。ただ一貫している分信用はできる。」ではないかと。経済的に緊密になろうと尖閣は曲げないし、アジアの経済独占の方針も全くブレない(香港問題も自国の投資家が大ダメージを受けるのにブレない)。だからこそ、今の日本政治・経済は「政治は親米でありながら中国ともある程度接触、経済は両方とできるだけおいしく」を目指しているし、メディアはその事実をもっと報じなければならないと思うのですね。

ニュースバラエティの枠がここ数年どんどん増えているにもかかわらず、4月・5月はずっと家にいるのでたまに妻が見ている地上波をチラ見しますが、ニュースは「コロナ」一色。6月からでいいので、もう少し一帯一路や深センの現状(日本が志向するDXの世界最前線は間違いなく深セン)をニュースやニュースバラエティで取り上げてほしいものだと思います。

なんかタイトルからかなりずれてしまいましたが、メディアダイエットで得られたものは思った通り中立性ですね。僕は大学で政治心理学・マスコミ論専攻で、卒論では「第〇回衆議院議員選挙における選挙結果と各新聞の報道の相関性について」研究しました。まあ、調査の結果判明したことは「新聞は影響力がないことが分かった」というさみしい結果でしたがw

卒論でこんな内容を取り上げていることからもわかるように、僕は以前から日本のマスコミは偏向性が見られると感じていました。厳密には偏っているというよりは「報道時間が限られているので、彼らはアジェンダ選択を迫られていて、その選択を各チャンネル・新聞の担当チーフのさじ加減で行わざるをえない」(マスコミ論用語で「アジェンダ・セッティング」と言います)。

今の地上波も当時とあまり変わりません。アジェンダ選択を迫られるから、より率の取れる「コロナ一色」になってしまう。報道チームの中には「そんなことより今は全人連の詳細解説の方が重要では?」と考えている人がきっといると思っています。でもさらっとしか報道できない(今は池上さんの番組がそれを拾っている感じはしています)。それを考えると、限られた情報の地上波よりインターネット中心にした方がいいと思うのですね。中立性に強く留意しつつ(中立にこだわらないのは結構危険と感じます)。

地上波ダイエットは思ったほどダメージは少なく、得たものの方が大きかったので、今後も継続します。

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